米国経済 スタグフレーションの可能性
米国経済は1970年代のようなスタグフレーションに陥る可能性が高い。景気は緩和環境のなかでも徐々に上向きのモメンタムを失っていく可能性がある。リセッション入りとなれば、インフレは沈静化するとみる向きが多いかもしれないが、リセッション下の労働生産性低下は逆にインフレを押し上げる。
ポンド/ドルの買い向かいは正しいか
ポンド/ドルのディールは難解である。BOEのあと2回の利上げ予測は既に相当分、織り込まれているだけに、ポンドの対ドルでの上値余地は、むしろ限定的といえる。
ユーロドル 夏にも1.15ドル期待だが...
欧州経済は、引き締め効果の発現、エネルギー問題の再燃、海外景気の悪化などにより、今年終盤から来秋にかけてリセッションに陥る公算が大きい。そのためECBは来年には金融緩和に転じ、政策金利を中立(1~2%)のレンジ内まで戻していくと予想される。
ボディブロー型の米金融危機に要注意
確かに米銀の連鎖破綻懸念に対し、米金融当局は極めて迅速に対応した。ただ、米銀行システムに対する市場の不安は、必ずしも払拭されてはいない。
L字型の暴落は起きるのか?
世界金融不安下でインフレが続くとゾルタン・ポズサー氏の主張するL字型の暴落が起きるのでしょうか?すでにリセッション入りは認めざるを得なくなっているようです。
コスト増により国内企業の利益減少は続く
コスト増を最終製品価格に転嫁しようとする動きも続き、それが消費者物価を押し上げる可能性がある。国際的なエネルギー価格上昇などによるコスト増の国内価格への転嫁が十分でなく、その動きが今後も続くとすれば、インフレは今後も続く可能性がある。
米国経済のハードランディングは回避可能
FRBのインフレに関する見方が市場の見方と、乖離するのはなぜだろうか。市場にとって最も重要なのはFRBが政策金利をどこまで引き上げるか、ではなくて「今後1年間、経済がどれだけ持ちこたえられるか」である。
高まるドル安円高リスク
日銀が欧米中銀に追随して金融政策正常化を進めていく場合、円相場が適正水準まで円高になったとしても不思議ではない。
FRBのスタンスはタカ派ポーズなり
FRBのスタンスについて考察する。FRBが警戒している労働市場の動向については、労働市場の逼迫は、間もなく急速に緩和し、賃金の伸びも大きく鈍化していく目前にあるとみるべきであろう。
12月のFOMCに動揺する必要はない
我々市場筋はFRBの駆け引きに惑わされることなく、「早ければ次回のFOMC(2月1日)から利上げを見送る」との予測で対応すべきと判断する。
米長期金利低下は深刻なリセッションへの懸念が原因
インフレが急速に沈静化することは考えにくく、来年後半からの大幅利下げは期待先行の感が強い。
ドル円相場 地合いが変わった!
来年に向けて米国で利上げ休止との見解にある筆者だが、「当面は高水準米日金利差が維持される」との見方から、円安ドル高が持続するとの見方も根強い。
米株価はリセッションを織り込んだのか?
今回のリセッションはバブル崩壊下でのリセッションになると考えられるため、軽微というより、かなり深刻なリセッションになるだろう。
遅れたインフレ 日本の景気は大きく悪化する恐れ
日本の景気が海外に比べ底堅いという見方の大前提となっている「欧米に比べインフレ率が低い」というのは間違いだろう。実際には、単に、欧米に比べてインフレが加速するのがやや遅れているだけだろう。
ユーロ・ポンドもドル安で反転へ
米国の「逆CPIショック」(11月10日)以降、円を筆頭としたドルロングのポジション落としが一気に出動した。しかも目先のジグザグな動きは別として、どうやら「米ドル一強」の相場がピークアウトした可能性が強い。
米消費者物価統計への市場の反応は過剰
FF金利引き上げの見通しは実際にはほとんど変わっていないが、にもかかわらず、あたかも、利上げ見通しが大きく変化したかのように、債券・株式・為替市場では過剰な反応があった。
間もなくドル円は流れが変わる
現在の円安は米国の金利急上昇を背景としたドル高が主因であって、円サイドの環境が円安を呼んでいるわけではない。
米国のリセッション入り回避は難しい
FRBのインフレ抑制目標は、結果的に、現在、米国経済を牽引しているサービス業の景気を悪化させ、景気をリセッション入りさせることになるだろう。
米経済指標後の動き FOMCを前に
CEAのメンバーの発言から一金利低下、ドル売りに振れるものの一時的。FOMCは75bpの利上げはほぼ確実、焦点は利上げペースの減速を実際に示唆するかどうか。
利上げペース減速の是非は今後のデータ次第
今後の利上げ幅が縮小されるかどうか、どこまで金利が引き上げられるかは、今後発表されるデータ次第である。リセッションにもなっておらず、インフレが鈍化する兆候もない現状において、利上げ幅縮小はありえないし、ましてや「利上げサイクルの終わり」は見通せない。
英国金融市場は世界的「炭鉱のカナリヤ」か
世界経済の急減速による信用リスクの上昇が世界の金融市場、金融機関に第2波の大きな打撃を与える可能性も高まろう。
「日本のインフレ率が低い」というのは幻想
日本の今のインフレ率は5%強に高まっているとみている。エネルギー価格の政治的な抑制がなければ、日本でもインフレ率は8%になるだろう。
米国経済はゆっくりとリセッションに向かっている
過去のリセッション時には、景気先行指数が下落に転じてから、平均して11か月後にリセッション入りしている。
FRBパウエル議長は第2のボルカーか
FRB議長のボルカー手法への突然の変貌に対し、市場の反応は、まるでFRBが1970年代のように行動すると想定しているかのようだった。
ポンドはパリティ割れの可能性
保守党は10月2日~5日に党大会を開催する。間違いなく首相(党首)とクワーテング財務相は鋭く責任を追及されるだろう。事実上、トラス首相は就任後のわずか3週間余りで保守党内どころか、英国民全体の信望を失ったと言っていい。
24年ぶりのドル売り介入の効果は?
介入が長期にわたって為替市場をコントロールできない。来月にも介入点の145円を突破し、150円台をうかがう展開になるだろう。
FOMC予想はなお楽観的で非現実的
FOMCメンバーが描くような堅調な景気予想であれば、FF金利は少なくとも6%以上に引き上げる必要があるだろう。
9月FOMC後から市場の流れが変わる?
景気が悪化してもFRBが簡単には積極利下げに転じないとの観測は、金融市場のセンチメントも悪化させ、大幅な株安、長期金利の低下、ドル安を招く可能性がある。
ジャクソンホール後の米金融政策の注目点は?
パウエル議長の楽観的な予測が、あまりにも現実離れしたものであることに、市場は徐々に気づくことになるだろう。
中国経済大幅鈍化リスクを織り込んでいるか!
中国の今年の実質GDP成長率は3%台に終わるのではないだろうか。ともすれば、米国をはじめ世界各国のGDP成長率にも大きな影響を及ぼしかねない。そして株価動向など市場にも予想外の動きが出てくるだろう。
米・欧市場での気になる2つの事項
9月入りとともに、再びユーロが大きく売られ、イタリア・スペイン・ギリシャなどファンダメンタルズの弱い国々の債券利回りも急上昇する可能性が高い。
米景気4か月連続先行指数低下
今の景気一致指数の動きから言えば、景気がリセッション入りしているという判断は明らかに間違いだ。今年10月~来年1月頃をピークに景気はリセッション入りする可能性がある。
日本でもCPI上昇率の実勢は4%近い
今の黒田日銀の判断は、昨年秋まで「インフレは一時的」と言い続けたパウエルFRBの判断と似ているように思われる。
ユーロドル 基調軟調地合い継続
ECBの予測を上回る利上げにショートの巻き戻しが生じたが、このところ抵抗線化している20MAに上値を阻まれ反落している。
コアCPI 上昇加速で金融引締め姿勢強化へ
食品・エネルギーを除くコア消費者物価の上昇率が加速しつつある点に市場の注目が移る可能性が高い。
ユーロとポンドの拾い場水準を探る
ユーロにしろ、ポンドにしろ、米ドル一強通貨がUターンし始めた場合は想定を一旦、白紙に戻す必要がある。
米国株価は最低でも後15%調整する
今回、FRBが金融政策正常化を続け、実質長期金利を上昇させた場合、株式益回りは5.9%まで上昇し、適正株価は約3,400と現在の水準から15%程度下落することになる。
景気軟着陸はナローパスと捉えるFRB
FRBはインフレ抑制を第一とした金融引き締めに出動するとの「戦闘宣言」とも解釈できるような動きがみえる今、景気の大幅鈍化もしくはリセッションの織り込みを始めたかの状況にあると見ている。
FF金利は5~7%への引上げが必要
長期にわたって4~6%のインフレが続くという観測が高まれば、それに合わせて米国の長期金利も4~6%まで上昇するだろう。そして、4~6%のインフレを力づくで抑制しようとするのであれば、少なくともインフレ率を上回る政策金利にして、金融を引き締める必要がある。
伸び悩む米企業の利益
株価下落は金利上昇やウクライナ危機が原因と言われるが、実際には、企業収益の頭打ちもその背景にあると考えなければいけないだろう。
目から鱗のインフレ高進理論
昨年12月のECB理事会では、人口動態といった構造的な変化や中国の役割、グローバル化の課題が経済モデルでは捉えきれないインフレ高進への移行を示唆する可能性があるのかどうかについて議論された。
利上げ・QTを続けられないFRBのリスク
経験則に従えば、インフレを抑え込もうとするFOMCによる急激な引き締めが、景気後退を招く蓋然性は相当大きい。
円安が景気を押し上げなくなった理由
1995年以降の円安傾向では、円安が日本の輸出を押し上げることがなくなった。では、円安が輸出数量を増やさなくなってしまったのは、なぜだろうか。
ドル円125円台は重要ポイント
「黒田ライン」と意識されてきた125円台を付けたこともあって、ドル円はひとまず急速な上昇が止まり、落ち着きどころを探る状態にある。
ドル円相場の見通しは不可能なり
ロシアによるウクライナ侵攻で世界経済の状況は一変。市場の最大の関心は、グローバルマネーの流れもエネルギーをはじめとした国際商品市場や、ボラティリティー関連の指数先物取引へとシフトした。
各国で規制強化反対デモ・暴動
南アフリカ・フランス・キューバ・オーストラリアなど各国で暴動やデモが発生しています。今後の流れをしっかり掴んで流れに乗ることが仕事は勿論、投資・トレードでは特に大切です。
脱炭素政策で原油価格・天然ガス価格上昇?
世界で脱炭素政策が進められており原油・天然ガスの需要が下落し価格も下落するはずが反対に上昇しています。相場で何が起きているのか、何が起ころうとしているのかを事前に知っておくことが投資・トレードでは極めて大事です。
正しい情報と知識を得て準備する
世界はインフレ動向に注目し今後の激震が予測されています。地政学的動向も把握することも大切です。大きな投資資金がどこに移動するか見定めることが富を拡大します。
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