先週も基本、トランプトレード継続（＝株高、Tesla株高、BTC高、Gold安、ドル高、ユーロ安）。基本は引き続き、トランプトレード継続だと考えています。

本日の米CPIは底入れ、ドル買いがメインシナリオ。引き続き、EURUSDは付近にオプション満期多数、上手く生かしたいところ。

今も多くの地上波では、米大統領選のことを報道しています。専門家と評する方々が、どっちが優勢だと討論していますが、2016年の選挙戦の時は、こうした予想はまったく的はずれなものでした。

今週最重要は11/1に発表予定の米10月の雇用統計の結果でしょう。今週の場合、来週に控える米大統領選を前にした思惑等も加わりますので、一方向の動きが続くわけもなく、かなりの乱高下が予想される難しい週となりそうです。

金利上昇止まらずドル全面高。円もほぼ独歩安、背景は複合要因。今週4円弱円安が進み、けん制発言に注意。本日のPMIは二極化をより鮮明に示すと予想。

アポロ・グローバル・マネジメントのトルステン・スロック氏によれば、「11月のＦＯＭＣで金利が据え置かれる可能性が著しく高まっている」としています。

マーケットの注目は今日から再開する中国市場の動向。このところのFX相場はちょっと値幅は広いのですが、単なるレンジ相場なので、数週間前のように、大相場を期待するのではなくきっちり利益確定しないと戻してくるので要注意。

2番底を目指すということであれば、豪ドル円はまだ戻り待ちということになります。ただ、ドル円だけはもう2番底をつけたようにみえます。

米労働市場に急減速の波。リスク回避の動きから金利低下、株安、為替市場では円買いの流れ。本日の雇用統計のメインシナリオは予想通りの減速から下振れ。

日銀が金利を引き上げた31日の金融政策決定会合後の記者会見で、植田和男総裁は今後数回の利上げにも前向きな姿勢をにじませています。この総裁発言をタカ派と受けとめた市場では、早くも年内追加利上げの見方が浮上。これがドル円の下落を加速させ、下値余地が拡大しています。

イエレン氏がトランプ氏のドル高批判に回答。金融引締めで金利高、それがドル高になっているというコメントをしました。

今週は、FRBパウエル議長の半期に一度の議会証言が7/9、翌7/10に予定されています。ここまでの金融政策運営やこの先の見通し等を説明して、議員からの質問に回答し、国民に理解を求めます。週末の米雇用統計の結果を踏まえ、議長が利下げ開始に向け一段と確信を得た可能性もあり、どのように持論を展開するか注目でしょう。

３日の米国株市場ではＳ＆Ｐ500が上昇し、過去最高値を更新。日経平均は40,720円と41,000円を伺う動き。日経平均は3ヶ月ほどの調整を経て、やっと上昇トレンドに戻ったのではないかと考えています。

カナダでインフレ率が予想外に急上昇し、金利先物市場では、7月の利下げの織り込み度が15.5%に急低下しています。きっかけは5月の消費者物価指数。

本日は、SNB、BOEが政策金利を発表します。そして、フランスではまとまったフランス国債の入札が予定されていますが、このところの混乱を背景に、月末からの選挙を前に、どこまで需要が強いか評価されると思います。総じて円がらみのイベントは乏しい1日となりそうです。

本日は10:10の日銀買いオペ減額の可能性に要警戒。米雇用統計はあくまで好結果がメインシナリオ。しかし、最近の経済指標は減速を示し、下振れリスクに注意

日経平均とFXとの相関性がはっきりしません。昨日の米国市場は本日大注目のCPI統計の発表を控え、大きな動きはないというのがコンセンサスだったと思うのですが、米国株はハイテク大手主導で上昇。S&P500は最高値に迫る勢いで堅調に推移。米株の影響もあり、日経先物は38,700円に反発。

「政府」が鳴り物入りで始まった新NISAですが、「政府」・日銀が円買い介入を持ち込むことで、（安いドルの買い場を提供することになりますが）基準価格の下落を招きます。対米摩擦や需給の観点からも円買い介入は一時的な効果しか持たないということです。

今日(5/10)の注目は東京エレクトロンの決算。半導体関連がインデックスに大きな影響を及ぼすため、本日はこの決算に注目。

今回の介入の規模はどの程度の金額で行われたのかまだ不明ですが、イエレンさんに「介入はまれであるべきだ」と釘をさされているため、この後の介入で最後になるのではないかと想定されます。

円買いの実弾介入を持ち込まなくても、政策対応等で円売りを反転させることは可能。介入の制約が多いなか、議論が進んでいる可能性も。日銀前にリーク記事等に注意。

昨日、鈴木財務相が「介入の環境整ったと捉えられてもいい」とはっきりと介入という言葉を使いマーケットに警告を出した形ですが、昨日の欧米市場では、元財務官が介入に関してコメントしています。

G20が閉幕、為替は議題とならず、各国の為替への関心は温度差を生じ終了。現在のポジションは現状踏まえた最大公約数、このまま継続。

16日の欧米市場でのドル円は一時154.79円まで上昇。155.00円のバリアoptionまであと20pips程度のところまで迫っています。ここでドル買いとドル売り要因を整理してみましょう。

FRBパウエル議長のパネルディスカッションはタカ派、USDJPYが34年来高値を更新。G20会合を前に円買い介入は見送りがメインシナリオ。

パウエル議長の講演はこれまでの焼き直し、金利低下、ドル売りの流れ。USDJPYの152円が防衛ラインとの見方に筆者は懐疑的。

S&P500は今年に入って22 回目となる最高値更新を記録した。一方、ドル円は現在、151.40円で推移。介入警戒感は高まっていますが、152.00円を超えないとなにも起こらないといった展開。 ちょっと時間がかかりそうなのがEURCHFである。

先週の中銀イベントで個人的に注目だったのは、まず日銀。次に注目したのがFRBでも、RBAでもなく、SNB。

マイナス金利解除しても緩和的な環境が続き、実質金利がほぼ-2.0%で推移するわけで、追加利上げが続かない限り円買いも一時的となる可能性があります。

1月、そして2月は、新NISAがらみの外株購入に伴うドル需要、そして日経平均の急騰と同時に海外勢の日本株のヘッジのための怒涛のドル買いでドル円は急騰。

3月のFOMCを前に今週金曜（3/9）よりFOMCメンバーが対外情報発信を禁じられるブラックアウト期間に入り、議長の発言が事実上の政策決定に近いものとなります。パウエル議長の議会証言は「高金利の長期化に理解を求める」がメインシナリオです。

サウジ、2月原油大幅引き下げ発表。NY連銀が発表した期待インフレ率は大幅低下、1年先の所得の期待値も大幅低下。金利低下、資源国通貨安、ドル売りの流れ。

ドル円は一時3.8%安の141.71円と、8月7日以来の安値に急落。200日SMAの142.29円を一時突破したのが急落の要因。急速な円高のきっかけとなったヘッドラインとしては日銀。

ドル円は神田財務官の登庁前のコメントがあるかどうか？そして東京市場でなにかアクションがあるかどうかがポイント。

本日は、9月27日(水)。今週金曜日は、週末、月末、四半期末、本邦の半期末。通常であれば、月末のフローを気にするところですが、日銀の介入の可能性が高まっているため、マーケットはそちらに注視といったところ。

YCC の実質的撤廃にも関わらず日銀の巧妙な発表により日本株は急反発。モメンタムに流されやすい FX も遅ればせながら、円安へ 。

債務上限問題は合意間近のようです。共和党のマコネル上院院内総務も、法案に賛成するよう上院共和党議員に呼び掛けていますので、合意される可能性が高まっています。

ファンドマネージャー・サーベイを見るとドル売りポジションが大きいということがわかります。 シカゴIMM通貨先物ポジションを見ると、円売りとユーロ買いのポジションが非常に大きい事がずっと気になっていましたので、あくまでも憶測ですが単純に組み合わせると「ユーロ買い/ドル売り」ポジションが大きいのかもしれません。

為替市場を含む金融市場は常に効率的なのだろうか。前回に続き、効率的市場仮説への理解を深めてみます。

インフレはFRBを悩まし続けています。今晩発表される4月のCPIと債務上限の行方に注目です。

為替市場を含む金融市場は常に効率的なのだろうか。ファイナンスの世界では、効率的市場に関する仮説を３段階の仮説として検証されることが多い。その3段階の仮設について解説する。

昨日話題になったのが、英国のCPI。エコノミスト予想の9.8%上昇を上回る伸びで、同国中銀が追加利上げを行う根拠を強めそうな数字が発表されています。

ゾルタン・ポズサー（Zoltan Pozsar）氏の見通しが次第に現実に。Gold高、ドル安に。個人的な注目はスイス。ドル円が年初来まだドル高で推移している中、ドルスイスは年初から軟調に推移。

OPECプラスは5月から日量100万バレルを上回る減産を実施すると発表。市場の安定を維持するために供給を据え置くとこれまで約束していたため、「協調減産」は意表を突く格好でサプライズとなった。

ミネアポリス連銀のカシュカリ総裁は最近の銀行混乱について、米国がリセッション入りするリスクを高めたとの認識を示したと報道されています。次回のFOMC会合については、リセッションに関して極めて警戒したコメントを残しています。

14日のNY市場では米国の地銀株が反発しました。そして、米2年債利回りが4.00%割れまで急落後、急反発。現在、連続利上げできるような環境ではないと考えています。

予想に反して、中国の景気回復が加速していることが、マーケットのセンチメントを変えつつあります。

昨年12月の日銀会合でYCCの0.5%への変動幅（バンド）拡大を予想する声は皆無だったことを踏まえれば、リスクシナリオへの対策も必要と考えます。

今年有名になったマイケル・ウィルソン氏によれば、業績不況が迫っていると予測。「株式の下落は、多くの人が予想しているよりも、ずっとひどいものになるだろう」と指摘しています。

2023年はコモディティー価格の急騰が懸念されているため、資源国通貨が底堅く推移すると想定しています。その中でも特に注目なのが、急激な経済回復をしているニュージーランドの通貨キウイです。

ドル円はそろそろ反発に警戒したいところですが、11月の強烈な大陰線を見せられると一気に130円割れの可能性も。

日米の金利差を前提としたフォワード・レートは今年急拡大、ドル売りは中長期では機能せず。重要日程を終え、市場は完全に材料難。USDJPYは当面137-142円と予想

気をつけたいのがドル円のボラティリティ。動きがはやいため要注意です。この後はドル金利次第ですが、米金利は基本重いと想定しているため、ドル円は135円ぐらいま落ちるのではないかと想定しています。

年末までにポンド／ドルのパリティ割れを予想する弱気の予想もある一方で、ポンド堅調という予想もあります

ドル円はまとまったノックアウトがあると想定される150.00円に接近。150.00円ブレイクには一定の時間がかかると思いますが、前回の125.00円の時は、125.00円ブレイク後、いったん反落しているため、このレベルは要警戒。

RBAの0.25%の利上げというサプライズの発表は、今年、グローバルな株を圧迫してきた積極的な利上げの波が終わりに近い兆候とするコメントが多数。

スイスの大手銀行のひとつ、クレディ・スイスが倒産という噂。危なくなるとレパトリでスイス買いという面も出てきますが、最初の挙動としてはスイス売りになる可能性があります。

米国経済はFRBの3月以降の急ピッチな利上げとQT（流動性資金の回収）によって、金利に敏感な住宅投資や設備投資にはすでに減速の兆候が現れている。ドル円相場も必然的にUターンが迫ってくると予想している。

円買い介入は外貨準備が実弾の上限ですから、安易に放銃するのは不可能です。あるとすれば145円台、可能性が高いのは昨年来高値更新後とみえてきます。

長期金利がグングン上昇しているのに、ポンドは急落しましたが、これは「親興国」でよく起こることです。

資源価格の高騰から、日本の貿易赤字構造が完全に定着。年間では15兆円を上回る見込みとなり、揺るぎない実需の円売り要因。

今週以降、欧州の利上げに加え、欧州政治の不確定要素が為替市場に重くのしかかり、市場の焦点がこれまでの円から欧州通貨に移行する可能性があります。

独り歩きしがちな為替介入議論について、ディーリングルームでの実体験をもとに解説していきます。

景気後退に最も近づいているのは、日本かもしれない。

FRBパウエル議長のタカ派コメントは株にはマイナス。8月の株の反発も終焉かもしれません。

黒田日銀総裁は強力な金融緩和策の維持を表明しているが、リフレ政策の政治的な後ろ盾となっていた安倍元首相がいなくなったことが政策に影響する可能性もあるだろう。

熱波、水不足に天然ガス価格の上昇と四面楚歌の状況から、ユーロやポンドが一段安。連銀総裁からのタカ派発言が続き、金利上昇。ドル買い流れ継続か？

マーケット全般を見直すと、逆イールドでFX市場ではリスクオフのドル買い、スイス買いが続いていますが、株は堅調といった流れです。

PPIの弱い結果を受けても金利の低下は一時的、ドル売りも続かず反転上昇へ。30年債の入札も低調からドルは一段高。重要指標の発表を終え材料難、本日はドルの下値は限定的と予想されます。

英国の現状と先行き見通しについて解説します。

米雇用統計を終え、特に短期の金利が上昇、利上げ織り込みも急回復、全般ドル買いへ。9月FOMCに向け、この先2回の雇用統計とCPIの発表があり、ドル高の継続性にはやや懐疑的とみています。

テクニカル、ファンダメンタルズ、どちらを選択して取引するにせよ、ある程度検証してから考え運頼みではない投資をしていきましょう。

米国時間の午後に実施された7年債の入札は好調な結果で終え、金利低下、ドルは一段安へ。FOMC後の金利低下、ドル売りの流れはやや過剰反応との見方も台頭しています。

ロシアのガスプロムの当局者より、天然ガスの供給再開の見通しが報じられ、欧州通貨が底堅く推移。BOEベイリー総裁のタカ派発言からポンドも上伸。

2022年の上半期は為替だけではなく他のプロダクトも凄まじく変動しました。本日から下半期が始まりますがリバランスが終了すると、相場がころっと変わることもあります。

月末の企業のドル資金需要から、東京時間から主要通貨に対しドルが買われる展開。消費者信頼感指数は約1年半ぶりの低水準へ、金利低下、ドル買いは一服へ。

今回のFOMCでFRBは引き続きインフレ抑制に向けた断固たるスタンスを示したと言える。

投機筋が目先的材料視しやすいイベントや流れとして「6月FOMC」と、「原油価格のさらなる上昇予測」を取り上げ考察する。

CPI上振れの余波は大きく、金利は大幅上昇・利上げ織り込み再加速、米株は大幅下落。為替市場ではドル買いの流れとなりました。

この先も、実際のインフレが、経済見通しで示された以上に上振れする可能性は高い。そして、インフレを抑えるために、より強い金融引き締め策が必要になるのではないかと思われる。

ひとまず、6月14・15日のFOMCで更新されるドットチャートで、政策金利見通しの中央値がどのように変化しているかがカギとなろう。

注目度が高まる本日のECB理事会ですが、タカ派の内容で終わる可能性が高そうです。

来週のFOMCを前に、ドル買いの流れが継続するかに注目です。

ひとまずドル円での円安はピークアウトした感が高い。ただ、大幅な円上昇のシナリオも当面は期待しにくいだろう。

アルバニージー政権下では、モリソン前政権と違って豪ドルの行くえを見る時に「対中外交」に柱を置く必要がある。

今週のFOMC会合を前に市場は徐々に警戒モードに入りつつあります。

日銀は4月28日の政策決定会合を含め、どの様な政策スタンスで行こうとするのだろうか。

4月28日の日銀金融政策決定会合前は、YCCの変更でマーケットが乱高下する可能性もあるため念のため要注意です

キャリートレード成立の要件は、これから金利差が急拡大しそうな通貨間でも可能。中長期ポジションのヘッジ戦略、デイトレで両建ても選択肢。

独り歩きする為替介入議論ですが、現時点での可能性はほぼゼロといえるでしょう。

為替の水準を最終的に決定するのは需給と金利だけですが、今回3週間で10円ドル円が上がった背景には投機筋の動きがあります。

このところのドル円は米金利上昇にきれいに相関して上昇。ドル金利は続伸、ドル円も上がらざるを得ないという公算が高まります。

為替市場の値幅はオプション市場が織り込んだ変動率の支配下に。変動率の低下からUSDJPYは調整へ。

近年ではあまり重要視されなくなった経常収支だが、為替需給を見る上では欠かせない統計なので理解しておきたい。

逆イールドとなれば確実に金融環境はタイトになり、景気回復の勢いは鈍る。

英中銀からの発表を終え、要点をまとめました。

予想通り、FRBパウエル議長が講演のなかでこの先の金融政策に言及、50bpの利上げを排除せず。利上げの織り込みが加速、金利上昇、為替市場ではドル買いへ。

オランダ中銀総裁発言もあり、ユーロの堅調推移が継続。日銀金融政策決定会合は政策変更なし予想。円の実質実効為替レートは50年ぶりの円安水準、念の為、円安けん制発言に注意

ロシアによるウクライナ侵攻で世界経済の状況は一変。市場の最大の関心は、グローバルマネーの流れもエネルギーをはじめとした国際商品市場や、ボラティリティー関連の指数先物取引へとシフトした。

ファンダメンタルを考えると、あらゆる可能性が考えられますが、ここにチャートが示す値動きという事実を加えると、無数にある可能性から何を取捨選択すればいいかが見えてきます。

欧州では景気後退とインフレの加速が同時に発生するスタグフレーションのリスクが急浮上。リスク回避のなかで上昇するUSDJPY、日本の貿易赤字拡大が1つの理由。

「Sell the rumor, buy the fact」という格言はトレードの基本中の基本で、今回のロシアによるウクライナ本土侵攻で、マーケット参加者の多くがリスクオフからリスクオンにポジションを変更したと想定されます。

英石油大手もロシアからの撤収を発表、資金の流れは完全にロシアからの資金流失へ。市場の混乱からグローバルで金利低下、利上げ織り込みの急速な縮小へ。

WMRフィクシング（ロンドン仲値）に向けまとまったドル買い。ロシアの通貨間のリバランスの可能性も。米株は日足では下影陽線を形成、一旦底入れを示唆。

米金利上昇で景気が減速し、雇用環境も悪化していけば、それを「ドル高による貿易赤字拡大」のせいにする世論が高まってくる可能性がある。米金利が上昇するなかでもドルの上値は限定的であり、今後はむしろ、大幅下落のリスクがあるのではないか。

地政学リスクも残り、欧米株は下落、為替市場でもリスク回避の動きへ。FRB人事案採決の見送りからパウエル議長の議会証言も延期、金融政策の方向性にやや不透明感。

米国の長短金利差が縮小、今年中にも長短金利差が逆転して逆イールドが発生する勢いになってきています。仮に逆イールドが発生した場合、歴史的に近い将来の米国の景気後退を示唆しています。

欧州でも物価見通しを上方修正、米2年債金利は1日で27bpの急上昇しました。引き締め本格化なら、リスク資産に強い調整の波の可能性もあります。

年初から株が急落。リアルインテリジェンスを読み、昨年末に売りポジションを持った人は大きく利益になっています。今は戻り売り狙いです。

FOMC後のパウエル議長会見の内容や経済状況をみているとタカ派化しているのは確かです。今後、金融市場の方向性を占うという点で、利上げの織り込みが加速するか、縮小するかがひとつの焦点となります。

ナスダックは調整局面に入りリスクオフの展開となりました。ここであらためてリスクオン、リスクオフの定義と、シナリオの立て方について解説しました。

先週末、グローバル金融大手が相次いで利上げの前倒し予想を発表しています。急速に強まる米国の引き締めの前倒し、USDJPYが反落してきたように、金利の上昇や利上げの織り込みがドル高に直結していません。

まず金融市場のコンセンサスに沿ってトレードしますが、そこから大きく外れた時のサプライズのほうが収益力が高いので、外れた展開も想定してトレードすることが大事です。新年の目標の立て方についてもアドバイスしています。

2022年のキーワードは金融正常化、新鮮味が相場形成の要因となりそうです。今週は年明け最初に取引が始まる週でもあり、丁寧にその方向性を見定めたいと思います。

時間分析的にも、価格的にも、ファンダメンタル的にも年末にニューヨークダウ・日経225・ドル／円・原油などの売りポジションを持つと良さそうです。

年内最後の中銀ウィークを通過していることもあり、積極的に売買を手掛ける市場参加者も限られ、どちらかというと実需の資金フローに左右される週となりそうです。

今週は年内最後の中銀ウィーク。注目はFOMCとBOEでしょう。

ISM非製造業景気指数は、市場予想に反し統計開始以来の高水準を記録。テーパリングの加速が確実視されるなか、長短金利差が縮小、株売り、円買い、リスクオフの流れに。

相場が急落した時はローリスクハイリターンを狙えるチャンスであることが多いです。落ちてくるナイフは掴むなという格言がありますが、金曜日に急落した翌週、月曜日の朝一番をCFDで買うのは美味しいポイントになることが多いです。短期・中期・長期において、その時々で一番美味しい投資対象、投資方法をすることが大切です。

トルコのエルドアン大統領が低金利を擁護、トルコリラが大暴落。対ドルで一時前日比で-19.1%安、対円でも-15.8%安となる9円割れと目を疑うような急落を演じました。

NY連銀製造業景気指数が急反発、ラガルド総裁が22年度の利上げ否定。景況感、金融政策の違いからEURSDは年初来安値を更新。ユーロのCFTC残高が売り残へ、ベアマーケット入りを示唆。

為替取引において、美人、不美人の通貨を見つけ出すことが利益を最大化するためのひとつの有力な方法となります。

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いま世界的に電気が足りていませんが、安定的なベースロード電源を確保するために円安になるという話の復習と、豪ドル円の今後の相場見通しについて解説しました。

元シティバンクディーラーの和田仁志さんに、年末に向けてのドル円相場見通しを解説していただきました。

ECBの政策発表や米GDPの結果よりWMRフィクシング(ロンドン仲値)からドル売りの流れに。将来の景気減速を織り込み、米国では20年債と30年債の間で逆イールドが発生、ドル売りの一要因となっています。

主要国中銀の利上げ、金融政策の行方についてまとめました。

今、世界は政治的・経済的・金融的に大きな分岐点にいます。時代の分岐点です。

足元で進むドル円やクロス円が上昇する動き。今回の場合は通貨の強弱が鮮明で、大相場になる可能性も？

先週の場合は円のみが下落、結果、クロス円の上昇が加速、値幅も広がっています。一方、上昇上位通貨に共通する点を解説します。

原油先物価格が上昇するなか、資源国通貨の対円相場が一段高。CADJPYが91.60/70のレジスタンスを超えてきました。こうした棒上げ相場では一旦決済してしまうと、再度高いところでエントリーする羽目になるので、持ち値の良いポジションをそのまま継続したほうがよいです。

エネルギー価格と為替相場は、どのような相関性があるのか。原油価格上昇や天然ガス価格の上昇に関連する通貨について解説しています。

今、市場で起こっていることは「為替の水準訂正」の動きです。買い遅れていた投機筋は、余り水準等を意識せず買い進めているようで、一度買い始める、または売り始めると数日間同じような投資行動を続ける場合があります。余り大きな押し目を作らず、この動きが継続すると思います。

経済指標を株や為替のトレードに活かすためのコツを紹介しています。FXや株では、取引している国の情報だけでなく、経済的に強い結びつきのある国までも広くフォローしていくことが重要です。

コロナ後の景気回復に一旦のピークアウト感が見え始めてきました。先週は主要通貨に対しドルが売られ始め、今週はこの流れの継続性を広く占う1週間となりそうです。

ロシアでは、内外にドル使用を禁止しないものの、ユーロの決済を勧める報道がありました。ユーロ決済や一部ユーロへのシフトが相次ぐ場合、ユーロ相場に大きな変化の可能性もあります。

木曜日は、スコットランド総選挙、英中銀Super Thursdayなど注目のイベントがありますので、ポンドの動きにも注目です。

アノマリーとは季節的要因に左右されたいわば経験則で、株式市場・為替市場でもアノマリーは確実に存在しています。毎年同じ時期に同じような資金フローが発生しているので、発生する前提に立って、自分がどんな動きをとればよいかに事前に考えておくとよいです。

指標発表と同時にポジションを取れば儲かると、初心者の頃の私もそう考えましたが、相場の原則を知っている今はこんなことはしません。指標があろうとなかろうと、まずはチャートを分析して、どこに動くポイントがあるかを確認することが大切です。

英国とEUが通商協議で合意、材料出尽くしから市場反応はポンド売りとなりました。トルコ中銀は市場予想を上回る利上げを発表し、トルコリラ高へ。本日は東京市場のみ開いているので流動性低下に要注意です。

何度も「合意期限」が来ては去ってきたBrexit交渉ですが、ここからは「運命を左右する時期」に突入と認識しています。

今週は、9月の月末と期末が同時にやってきて、4月から財政年度がスタートする国（日本や英国など）は半期末も重なるので、月・火・水とボラタイルな日々が続くと予想しています。

2020年12月末、英国はEU離脱が高まる中で、最も問題視されているのは、北アイルラインド問題です。

あなたはトレードをする時、何を根拠にトレードしているだろうか？「なんとなく上がりそうだから」「もうすぐ下げそう」など感覚でトレードしている人がいるとすれば、それは危険だ。たまたま勝つことはあっても、利益を安定的に生み出すことは難しいだろう。

FXを行う上で投資家が必ずチェックするのが日々のニュースだ。経済ニュースといってもかなり包括的な言い方であり、ある意味ニュース全て見ないといけないように聞こえるかもしれない。

相場を判断するにはファンダメンタル・テクニカル・センチメントという3つの視点があります。 ファンダメンタルとは、「失業者数が増えている」「工場の生産数が減っている」などがあります。

投資のために報道を参考にしますが、報道は間違いが多いのでうのみにしてはいけません。報道をうのみにすると大衆心理になり、投資でもビジネスでも損失となったり、間違った行動の原因となるからです。