公開日 2023年07月7日

次の金融危機は何が違う

過去の金融危機と次の金融危機との違いを知ることが激動、グレートリセットを乗り越える秘訣の一つです。

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次の金融危機は何が違うのか

2001年以降の全ての大災害や金融危機を事前に対処し投資利益にしてきました。
危機の種類が異なるので対処法・利益の出し方が異なります。
具体的にどう対処したかはこちらをお読みください。
https://real-int.jp/articles/2112/

まず、過去の金融危機について簡単に解説します。

過去の金融危機の解説

過去の金融危機について解説していきます。
１９９０年代の金融危機
２００１年９月アメリカ同時多発テロ
２００８年９月リーマンショク
２０１５年８月チャイナショック
２０２０年２月コロナショック
２０２３年７月 現在、静かに金融危機進行中

１９９０年代の金融危機

1990年代の金融危機は日本だけのバブルでした。
バブル崩壊によって大規模な金融危機となりました。
特に巨大な不動産バブルとその崩壊が顕著で不動産価格は1/20になる物件があるほどの大暴落でした。
不動産価格については上がり過ぎの後に、下がり過ぎとなったのです。
永田町のマンションでは14億円から6500万円まで下げた物件もあります。
次の金融危機では、この時のような極端な不動産の下落はないと判断しています。

不動産購入に貸し込んでいた銀行が大きな損失を出すことになり、株は暴落し、金融業界全体が壊滅的な被害を受けました。
1997年、北海道拓殖銀行や大手の山一証券が破綻。
1998年、日本長期信用銀行や日本債券信用銀行が破綻しました。

日経225は1989年12月29日に38915円で天井を付けた後、いまだに元の価格に戻っていません。
日本経済は強烈なダメージを受けたことで日本株は20年以上の株価下落トレンドが発生しました。
また、現在、株の天井から33年経過したものの、最高値に戻っていません。

２００１年９月１１アメリカ同時多発テロによる株暴落

世界経済の中心である米国株が米国へのテロにより暴落し世界的な株安となりました。
米国では株暴落心理を落ち着かせるためにテロ事件当日から4営業日の間、米国市場を閉鎖しました。
しかし、米国市場が再開した2001年9月17日のニューヨークダウ終値は684.81ドルという過去最大級の下げ幅となりました。

為替市場では、ドル売り、円買いが加速し、ドル／円が急落しました。（ドル安・円高）

ニューヨークダウは、その後も下落を続けましたが、9月21日に底をつけることになりました。
米国は金融緩和（金利引き下げ）をして米国の超低金利時代となりました。
この超低金利によって米国では不動産バブルの温床となり、サブプライムショックを引き起こし、リーマンショックにつながることになりました。

ニューヨークダウは一旦戻しましたが、その後再下落しています。
この時は、金（ゴールド）の大底だったので、ゴールドを買うのが正解でした。

２００８年９月リーマンショク

低所得者向け住宅ローンであるサブプライムの破綻が急増し大手証券会社リーマン・ブラザースが倒産し、それをきっかけに世界同時株安となりました。
日本ではリーマンショックと呼ばれる金融危機です。
リーマンショックは100年に一度と言われるほど大きい歴史的な金融危機でした。
全世界的に大規模な
金融緩和（マイナス金利まで下げた）
量的緩和（中央銀行の国債や株購入）
によって株価暴落を止めました。

この時は中国経済が強かったので、中国が大型融資を引き受け、世界景気を支えました。
中国政府が発表した融資は４兆元（約57兆円）という大規模で、銀行ではなくノンバンクによる融資でした。
これが中国の不動産バブルを引き起こしました。

２０１５年９月チャイナショック

中国のバブルが崩壊し、上海株が暴落しました。
当時、中国では為替は管理フロート性で中国政府が中国元を大きく動かないようにしていたのですが、突然、中国政府がドルに対して人民元を切り下げました。
本来は、事前に発表などがあるはずだったのですが、突然の切り下げから中国への不信感とその後の不安から世界の株が暴落しました。
この時、日経225も突然、短期間に大きく下落しました。
しかし、中国国内の問題なので結果的に数か月で下落は収束して反転上昇となりました。

短期的に大きく下落する時には、天井がある程度わかれば日経225のプットオプションの買いが良い時です。
プットオプションの買いとは、損失は限定的で利益無限大という、短期に急落する時に一番ふさわしいポジションです。

２０２０年２月コロナショック

新型コロナの世界的蔓延で世界の株価が大暴落しました。
短期間に大きく急落したという意味では、過去で一番だったかもしれないほどの急落です。
量的緩和をしたことで比較的短期間に株価は反転上昇することになりました。

その後も米国を筆頭に大量に現金をばらまいて景気を支えました。
大量の現金ばらまきにより、各国ともに政府が弱体化すると同時に通貨の大量発行により、現在のインフレの元凶となりました。

バブル崩壊が次のバブルを生み出す

金融危機の歴史を見ると、バブル崩壊に対する景気対策が次のバブルや次の問題を生み出していることが多いことが分かります。
比較的短期間で回復するケースと長期に悪影響を及ぼすケースがあります。

ちなみに、日本人は投資リテラシーが低く、米国人は高いと言われることがありますが、「米国株は２０年間以上下落し続けたことがないから何も考えずに米国株を買え」を信じているだけの米国人が多いようです。
多くの人が信じているこの考え方が今回、崩れる可能性があると思っておくことが大事だと思っています。

次の金融緩和は何が違うのか

次の金融危機では株価が長期右肩下がりになる可能性もあります。
今、株を買って下げても長期に持っていれば戻ると思っている人も多いのですが、過去には30年経過しても元の価格に戻らないということが現実に発生しています。

これから来るであろう金融危機は次の点で今迄と異なります。

リーマンショックは終わってない

リーマンショック以降の金融危機は終わっていないという認識です。
100年に一度の金融危機ではなく6000年で最初で最後の大激動だと認識しています。

ユダヤ暦的に歴史の大きな分岐点なのです。
https://real-int.jp/articles/1784/

世界が疲弊している

一時期、マイナス金利もありました。
マイナス金利でやっと経済活動が維持できていたという意味なので、マイナス金利は超異常事態です。
マイナス金利とは借金すると利子をもらえ、預金すると金利を払うという世界です。
一時期、実際にマイナス金利債券が完売していました。
https://real-int.jp/articles/163/

現在、インフレとなってしまったので金利を上げていますが、景気が良くなったからインフレなのではなく、スタグフレーション（不景気のインフレ）なので、かなり危険な状態です。

そして、各国とも国の借金（国債）が巨大となっています。