公開日 2020年07月10日

金（ゴールド）と経済の関係

景気が悪くなったり戦争が起きたりして投資家の不安が高まると、金が買われるなど、ゴールド（金）と経済は深い関係がある。歴史を遡りながら、相関関係をみてみよう。

金は実物資産・お金は共同幻想

「金は実物資産」というのはよく聞くフレーズだ。金自体に価値があるので、価格がゼロになることはないという意味が込められている。映画やドラマで富裕者やテロリストが金塊や宝飾品を持って逃亡するのは定番シーンであるし、まれに現実でも同じようなことが起きる。いかなるときでも生活や安全を保証してくれるのが金（ゴールド）というわけだ。

それに対し、株式や国債はそれ自体に価値はない。需給関係で価値が決まるので、ほしい人がいなければ価格はゼロになってしまうのだ。そして、日ごろは全く意識しないが、紙幣や硬貨でも事情は同じだ。

関東軍が発行した「満州国圓（まんしゅうこくえん）」やカンボジアのポルポト政権の紙幣は紙クズになった。これらは、金との交換が保証されていないお金ということもあり、発行元が信頼を失えば価値がなくなる。究極的にはお金とは、いわば共同幻想なのだ。

だからと言って、金のような実物資産が絶対不変の価値を持つわけではない。金の価格は経済状況によって日々刻々変動している。

ゴールドと経済の歴史

ゴールドと経済の関係を理解するには、金本位制の誕生や変動相場制への移行など、歴史を知っておいた方がよい。

近代的なお金が誕生するまで

経済活動のはじまりは物々交換である。けれども、例えば魚と肉を交換したい場合には、お互いが相手を見つける必要があるのでとても大変だ。そのため四日市や廿日市などのような市場ができる。

規模が大きくなるとそれでも不便になって、稲や布、貝など誰もが必要な物で取引されるようになる。ただ、これらも耐久性や劣化の問題があるので、金や銀などが通貨として使われるようになった。

さらに交易が発達すると、持ち運びが便利で盗難リスクが少ない金や銀の引換券（預かり証）を持ち運ぶようになる。その引換券の発行元（両替商）に信頼がある場合には、引換券自体で取引が行われるようになった。これが近代的な紙幣の誕生である。日本では明治の制度改革によって両替商は銀行へと名前を変える。

日銀誕生

1871年（明治4年）に日本で金本位制がスタートする。国立銀行条例に則って運営する銀行は、金を元にして銀行券を発行できる制度としたのだ。しかし、日本の経済状態は不安定で安全資産である金の人気が高かった。つまり、銀行券を金に変えたい客が多すぎて、銀行券（お金）が回らなくなったのだ。

そこで、明治政府は国としての信頼を基盤にして、金（ゴールド）を元にしないで紙幣発行できる制度を整えた。そのために設立した銀行は、今も数字の付いた銀行として全国各地に残っている。ただ、各銀行が勝手に紙幣を発行するとインフレになり、経済が混乱する恐れがあった。そのため、1882年（明治15年）に中央銀行が紙幣を発行することにした。日本銀行の誕生である。

日銀はできたものの、金に交換できない紙幣で、つまり日本政府の信頼性に頼って経済を回すのはリスクが高い。銀本位性にしたり日清戦争で賠償金を元手に金本位制に戻したりと、その後も経済の安定を求めて紆余曲折することになる。だが最終的に1942年（昭和17年）、保有している金に関係なく紙幣を発行できる管理通貨制度に移行した。この制度は現在まで続いている。つまり、私たちが持っているお金は金（ゴールド）の裏付けがないのだ。

金本位制

現在の基軸通貨は米ドルである。国際通貨として認められた理由は、1944年のブレトンウッズ体制によって、金1オンス＝米ドル35ドルと固定されたことが大きい。これは国際的な金本位制（固定相場制）の開始を意味する。

いつでも実物資産の金と交換できるなら、米ドルを使って安心して交易ができる。ブレトンウッズ体制は第2次世界大戦後の政情不安、経済の不安定さを解消する目的があったのだ。ちなみに、通貨も固定相場制となり1ドル＝360円になった。

変動相場制へ

金本位制は一定の成果をあげたものの、1973年に変動相場制に移行する。きっかけは「ニクソン・ショック」だ。当時、長引くベトナム戦争の経費をねん出するために、米国は金の保有量以上にドルを発行していた。これを察知した各国が問い詰めたところ、当時の大統領ニクソンは「ドルは金と交換しない」と宣言。これにより金本位制は瓦解し、変動相場制に移行した。

景気が悪いとゴールドが買われるのは本当なのか

歴史を振り返ってみると、いつの時代も経済安定・信用担保のためにゴールドが求められてきたことがわかる。各国の思惑により絶対的価値として定着しなかったが、安全資産として最大級の価値があるのは間違いない。

景気が悪くなったり戦争が起きたりして投資家の不安が高まると、金が買われる傾向があるのはこのためなのだ。

安全資産（ゴールド）と投資資産（株・不動産など）

「有事の金」「金と株・米ドルは逆相関する」「株高金安・株安金高」という意見は、長いスパンで見れば真実である。マーケットの常識として知っている個人投資家も多いのではないだろうか。

例えば、「NYダウのチャートが右肩上がりになったら、ゴールドを売る、または利益を確定する」などと覚えておけば、投資にも活用できることもあるだろう。ただ、近年はマーケット関係者を悩ます事態が起きている。

セオリーが通用しない近年

2019年は、「株高金安」というセオリーが覆された。NYダウとNY金の値動きはほぼ連動し、共に20%程度上昇したのだ。

図：NYダウとNY金の推移

ここでの分析は差し控えるが、「トランプ政権に対する期待と不安が同じ程度あった」「米国の中央銀行FRBが金利を下げたことにより、相対的に株価の割安感が強調され、さらに実物資産の金までもが買い進まれた」などの見解がある。

ゴールドと関連性が高い指標や通貨とは

景気動向や地政学的リスク（地域紛争やテロなどのこと）を個人投資家が分析するのは難しい。専門的な知識を持っているなら別だが、投資顧問からアドバイスを受けたり有料のレポートを購入したり、ある程度費用をかける必要があるだろう。

個人投資家の場合、チャート分析（テクニカル分析）が有効だ。現況だけをデータで表示してくれるので、相場の先行きはわからなくても、トレンドフォローやロスカットなど売買戦略が立てやすいからだ。もちろん金相場でもチャート分析は有効なので、投資の経験が少ない人は本や投資スクールでしっかり基礎から学んではどうだろうか。それはともあれ、ここではチャート以外の金相場と関係が深い指標を紹介する。