今年もあっという間に半分が過ぎましたね。そこで、今年前半の主要通貨の対米ドル推移を見てみましょう。

マーケットは、各主要経済指標よりも、政治に大きく左右されそうです。

2005年頃から金融工学の進化やデリバティブ市場の不透明性に注目し、危機の可能性を指摘していたことで有名なジリアン・テットという記者の言葉を紹介します。

マーケットでは「加藤・ベッセント会談」の場で「円安への懸念やもう少し円高に振れるべき、といったメッセージが出されるのではないか」との警戒感がくすぶっています。

マーケットで大きな注目を集めている論文があります。その論文を書いたのがスティーブン・ミラン（Stephen Miran）です。

「関税は４月２日の『米国解放の日』に発効する」とトランプ氏は自身のソーシャルメディアに投稿。加えて、自動車輸入に対する関税については「数日中に」発表するとホワイトハウスで記者団にコメント。

スイスフランはロングにするスタンスの時はリスクオフでも優位なので、トレードしやすいのですが、ショート スタンスの時は難しい点もあるため、いったん様子見。

投機筋の円long（ロング）が増えていて過去最大となっています。

ウクライナ停戦や、相互関税の動きで日足ベースでの主要通貨は狭いレンジでの乱高下に終始しているのみ。なかなかトレンドにならず、見極めが必要。

１４日のマーケットで話題になったのが相互関税。トランプ米大統領は相互関税に関する措置に署名。

今回は、大幅利下げが続いているスイスフランに対しても、円は軟調であることを確認したいと思います。

今週から中央銀行週間がスタート。多くの主要中銀は連続利下げが予想されており、豪ドル円、ユーロ円筆頭に上値が重い展開になりそうです。

先週も基本、トランプトレード継続（＝株高、Tesla株高、BTC高、Gold安、ドル高、ユーロ安）。基本は引き続き、トランプトレード継続だと考えています。

今も多くの地上波では、米大統領選のことを報道しています。専門家と評する方々が、どっちが優勢だと討論していますが、2016年の選挙戦の時は、こうした予想はまったく的はずれなものでした。

アポロ・グローバル・マネジメントのトルステン・スロック氏によれば、「11月のＦＯＭＣで金利が据え置かれる可能性が著しく高まっている」としています。

マーケットの注目は今日から再開する中国市場の動向。このところのFX相場はちょっと値幅は広いのですが、単なるレンジ相場なので、数週間前のように、大相場を期待するのではなくきっちり利益確定しないと戻してくるので要注意。

2番底を目指すということであれば、豪ドル円はまだ戻り待ちということになります。ただ、ドル円だけはもう2番底をつけたようにみえます。

日銀が金利を引き上げた31日の金融政策決定会合後の記者会見で、植田和男総裁は今後数回の利上げにも前向きな姿勢をにじませています。この総裁発言をタカ派と受けとめた市場では、早くも年内追加利上げの見方が浮上。これがドル円の下落を加速させ、下値余地が拡大しています。

イエレン氏がトランプ氏のドル高批判に回答。金融引締めで金利高、それがドル高になっているというコメントをしました。

３日の米国株市場ではＳ＆Ｐ500が上昇し、過去最高値を更新。日経平均は40,720円と41,000円を伺う動き。日経平均は3ヶ月ほどの調整を経て、やっと上昇トレンドに戻ったのではないかと考えています。